資　金　面 初回のリース料を用意するだけでよく、あとは機械設備の生み出す収益の中からリース料を支払っていけます。 金融機関の借入枠は手つかずで残るため、資金調達に余裕ができます。 機械・設備の新規導入計画の予算に限りがある場合でも、リースによってスムーズに導入できます。 財　務　面 リース料は全額経費として損金処理できますのでムリな減価償却をしなくても実質的な使用期間に合ったバランスのとれた償却を行うことができます。 技術革新による機械・設備の陳腐化を考慮して、経済的、物理的耐用年数に見合ったリース期間を決定すれば、リスクが防げます。 リース料は契約時に定めた額を長期間にわたって分割するので、インフレになってもリース料は変わりません。 管　理　面 機械・設備を購入した場合は、資金調達、減価償却の計算、損害保険など、意外と煩雑な事務が伴います。リースなら月々リース料を支払うだけですみますので、事務処理の合理化が図れます。 リース料は契約時に決定されたものであり、諸コストを全て含んでいますから、生産される製品のコストが明確になり、損益計算が簡単にできます。